2017年は仮想通貨元年とも言われ、爆発的に値上がりしています。

ニュースにも取り上げられるくらいですが、実際に仮想通貨を買って運用をしたり、(まだ使える場所は少ないですが)使っている人は非常に少ないですよね。

仮想通貨とはざっくりというと「インターネット上で使えるお金」のことです。

正式な「貨幣」として政府から認定されてはいますが、まだ一体どういったものか認識している人は少ないと思います。

怪しいと思っている人がいる一方、仮想通貨で億万長者になった人がいる人も事実です。

投資に関しては拒絶反応を示す日本人は「もういっぱいいっぱいまで値上がりしてしまったのでは?」と考えがちですが、もし投資として考えるのであれば、まだ普及する前の今が絶好のチャンス。

さすがにビットコインのような何万倍もの値上がりは期待できないですが、早ければ早い方がいいのは明らかです。

また取り扱い店舗も増えていますので、日常的に使われるときが来るときのことも考えてここで知識を得ておきましょう。

今回は仮想通貨の仕組みに関して取り扱いの多いビットコインを中心に詳しく説明していきます。

仮想通貨とはインターネットが繋がっていればどこでも使えるお金

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冒頭でも少し述べましたが、仮想通貨とは「インターネット上で発行され、使えるお金」です。

日本ではすっかり仮想通貨として呼び名が定着しましたが、海外では「暗号通貨」と呼ばれています。

メディアの影響で「仮想」と言われているので、バーチャルの世界だけでの使用かと思われがちですが、そんなことはなく実際に円に換金もできますし、取り扱い店舗であれば通常のお金として使うことが出来ます。

「そんな店舗見たことないよ!」と言われそうですが、実際に都内の店舗では一部で使われ始めていますし、現状(2017年7月)ではオンラインショップでビットコインの決済が着々と増えていますね。

2017年4月にビックカメラが家電業界では初のビットコイン導入で話題になりました。

店舗側としてもクレジットカードの手数料が3〜5%ですがビットコインの場合は低いのでますますの普及が予測されます。

今まで使っていた通貨とは何が違うのかわかりやすく解説

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今後有望な通貨というのは分かったけど、今までとは一体何が違うのでしょうか。

次に法定通貨と仮想通貨の違いと併せて仮想通貨の仕組みについてみていきましょう。

円と仮想通貨の違い

発行元の有無

仮想通貨であるビットコインの特徴は「発行元がいないこと」。

日本円は中央銀行によって発行され、法定通貨として価値を保証されています。

よって私たち日本人は安心して通貨を使うことができるんですね。

ただでさえよく分からず怪しいのに、発行元がいない通貨なんてさらに怖いイメージがあるかもしれません。

しかし、ビットコインは情報を分散させてデータを管理しているブロックチェーンシステムによってセキュリティ代のコスト削減をしながらも安全が確保され、2009年の運用開始からシステムダウンをしたこともないのです。

また法整備も進み仮想通貨は2017年4月に「改正資金決済法」で流通通貨として政府から認定されました。

どうしても日本円は現物して存在しますので、管理するためのコスト、従業員の給料、金融機関の賃料・光熱費、中央サーバーをハッキングから守るセキュリティ代がかかってしまいます。

その点、仮想通貨は現物がありませんし、巨額のセキュリティ代が必要ないので、中央集権型の今までのシステムより安く済みます。

これによって様々な手数料が安くなり、急速に普及が広がっています。

発行できる通貨の上限

発行元がいる日本円やその他海外の通貨は政府が発行量を決め、上限というものがありません。

発展途上国が通貨を大量に発行してハイパーインフレになることがありますが、ビットコインではこのようなことはあり得ません。

なぜかというと「発行量が決まっているから」です。

無制限に発行できる通貨だと発行する量によって価値が変わる恐れがありますね。

しかし、ビットコインの場合は予め2100万BTCまでと決まっています。

具体的には2009年の発行開始から約10分ごとに一定量が発行されており、2140年まで頃まで発行予定とのこと。

量が有限で決まっているからこそ、価値が保たれるという現状の通貨にはないメリットがあります(仮想通貨の価格は需要と供給のバランスで変わってきます)。

※BTC:ビットコインの単位表記

仮想通貨のメリットをわかりやく解説

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日本人であれば今までの現金として使っていた円(法定通貨)でも何ら問題ないかもしれません。

日本にいると自国通貨の信用性や送金の手数料をあまり気にすることは少ないですしね。

それゆえに投資としてだけ注目されているので、怪しいというイメージがあるのでしょう。

しかし、海外ではもっと実用的にも使われることもありますし、そのメリットについて紹介します。

送金での手数料

海外に住んでいる人はこの事は理解しているでしょう。

なぜならもし海外に留学しているお子さんへ仕送りとして送金をしようとすると送金手数料や中継銀行手数料、為替手数料、受取銀行手数料がかかって約2000円〜5000円くらいはかかってしまうからです。

海外への送金だけでなく、自国の銀行間でもかなりかかってしまう場合があるので、日本は恵まれている方なのです。

それでも高いという人はいますが(笑)

しかし、仮想通貨を使うと海外への送金手数料が少額の数十円〜数百円で済みます。

相手に瞬時に送れる

通常、日本だと送金した金額が相手に届くまで土日を除き、15時までであれば相手は当日に振込を確認出来ますし、15時以降であっても翌営業日までには確認がとれますよね。

ただ、海外ではそれが当たり前とはいえず、海外への送金のみならず自国の銀行間でも4〜7日かかる場合があるのです(自国の銀行間の場合は銀行によって日数が異なります)。

しかし、ビットコインを使えばこれが一発で解消されます。

誰かが運営している訳ではないですが、24時間年中無休営業といったイメージでしょうか。

リアルタイムで相手に送れるというのは非常にありがたいですね。

投資としてのリターン

現在(2017年7月)のところ利用する理由として1番多いのではないでしょうか。

日本にある仮想通貨取引所から買うことができ、買った時点の価格から値上がりしたときに売ることで利益が出ます。

株式投資で利益をあげようとすると、かなり資金を必要としますが、仮想通貨の場合は数百円から開始できるのがメリット。

そして株式投資だと銘柄を選ぶのにかなり知識が必要となってきますが、買った仮想通貨が上がるか下がるかので難易度が低いというのも人気がある理由でしょう。

このように振込スピードも早く、手数料が安く、利益も従来の投資より大きい。

まさに「早い、安い、うまい」の三拍子が揃うと人気になるのも必然なのでしょう。

きっと世界中の多くの人が気軽に仮想通貨でやり取りする時代も近いのかもしれません。